キャリア

年収が上がらなくなったときに考えるべきこと

年収については気にする人が多いだろう。年収アップは継続的に行われるものだと多くの人が信じている。

しかし、昨今はベンチャー企業へ就職する人も増えた結果、初年度の年収が高いが、その後の賃金上昇カーブが少ないという企業が増えてきた。

さて、年収が上がらなくなった企業にいると気づいたときにどうしたらよいか考えていこう。

年収が上がらなくなるかどうかは読めない

年収が突如上がらなくなる企業がどこかということは正確に読むことができない。

まず、賃金が上がる要因は、ベンチャー企業だと、転職マーケットが大きく関わってくることが多い

事業拡大にあたって、資金調達をして優秀な人材を複数獲得する必要があり、年収を上げて高年俸採用を行う。

その際に、もともといる社員と外部から来た社員の賃金差が大きすぎるとよくないので、その是正を目的としてもともといる社員の年俸を上げることがある。

ベンチャー企業、特にソーシャルゲーム系の企業ではよくこのようなことが行われ、若手でも一気に100万円以上の年収アップということは珍しくなかった。

一方、悪い企業では、転職者と元々いる古参社員の年俸の差を埋めることなく、後から来た人が得するというよくない状態があった。

基本的に、ベンチャー企業はストックオプションを含めて昔からいる人が多く取り分を得るべきではあるが、こうした状況が崩れることがある。

中途組はパフォームする確率が必ずしも高いわけではないので、採用の失敗が続きお金が溶けていき、古参社員が損をすることもある。

管理職以上になってから急に上がる大企業は別

日本の大企業は、40代以降から年収が伸びていくので、生産性が高くない人が若い人の給料の2倍以上を貰っていくこともある。

また、管理職にほとんどの人がなれるという状態であれば、賃金を全員に一定以上払わないといけなくなるため、賃金が伸びるように、最初の若手の間の賃金を抑える設定になっている。

一部総合商社などは、年度によってボーナスを多く払うことで利益を還元している。近年の商社はずっと利益がでている状態であるが。

突如、年収が上がらなくなる企業の特徴

人手不足なのに採用が止まる

人手不足の企業は、常に成長している企業か、ブラック企業すぎて離職率が高いか、そのどっちも兼ね備えている昔のワタミのような企業のいずれかである。

明らかに人が必要なのに採用が止まると、お金を支払えなくなる可能性があり、現状維持をするのに一杯で昇給がなくなってしまう。

ベンチャー企業では、ベースの昇給がなく、役職が上がらないと1円も上がらない場合がある。

労働組合や法律などはベンチャー企業ではあってないようなところもあるので、こうした点は組織が小さい企業のリスクである。

市場の成長が止まる

規制等によって市場の成長が止まると、人材獲得競争が緩やかになり、年収を上げなくても人が採れているので、中にいる人も年収を上げなくてもいいやという発想になってしまう。

市場の成長が大きい産業に入ったのに、市場の成長が止まるのは怖いことだ。

多くの転職エージェントが成長産業に行けというが、いつその成長が止まるかはわからないので気を付けたほうがいい。

大きい文脈でのインターネット産業やフィンテック産業は成長するが、仮想通貨といった一時的なバブルに近い業界は、市場の成長が止まることによって採用が止まり、賃金上昇が止まるというパターンだ。

幹部にだけお金を支払う方針に変わる

ある程度の企業になってくると、ピカピカのキャリアの人を引っ張り込んでくる経営者がいる。

そうした経営者は優秀な人の採用に躍起になってお金を使うため、既存の社員、特に非幹部社員に対してはお金を支払わなくなる。

幹部と非幹部で賃金差が大きいことはしょうがないことではあるが、非幹部の賃金上昇分を幹部採用に使いだすと悲惨な事態になる

離職が相次ぎ、幹部社員にますますフラストレーションがたまり、年収を上げてなるものかとなる。こうして古参社員は損をしていくのだ。

売却活動に走る

株式を多く保有する経営者が、経営権を手放したいので会社ごと売りたいというタイミングがある。

売るためには社員の年収は低いほうが買い手にとって有利になるため、既存社員の年収は上げないようにする。

特に、給与が低い企業が買収する場合は、当然ながら平均年収が低いほうがいいに決まっている。

売却活動に走る際は、売却額だけが気がかりになり、まわりのことは目に入らなくなるということを覚えておこう。

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年収が上がらないと感じたら動くに限る

あまり転職転職言うのはよくないと思っているが、年収を上げたいのに年収が上がらない状態が続いたら動いたほうがいい。

年収アップを全員凍結するような会社は、余裕ができても年収を上げるとは限らない

余裕ができたときに、既存社員の給与アップよりも、新規社員の獲得や、モチベーションダウンを避ける謎な講師を呼ぶためにお金を使ったりするので、既存社員の年収が上がることはない。

よって、年収の上昇が止まり、かつ周りの人も上がっていないと感じたら転職に踏み切るのがよいだろう。

このとき注意すべきなのは同業他社の状況だ。

同業の友達やエージェントに内情を聞いてみよう。同業他社も同じ状態ならば転職しても意味がないので、スキルが生かせそうな業界にいくべきである。

エンジニアであれば、比較的身動きがとりやすいだろうから考えておくとよい。

転職エージェントよりも人事へ

転職エージェントはその時々での年収には詳しいが、年収推移について詳しいわけではない。

年収の設計を行っている組織系のコンサルタントや人事に聞くとよい

給与の推移が継続的にどうなっているかを聞いてみて、年収の上昇が解消される見込みはあるか、そういった状況にならない会社はどこかを聞いてみよう。

人事や組織コンサルにこうしたことを聞く機会はなかなかないが、コンサルの知人に給与系の制度設計をした経験のある人はいるので、捕まえてみるとよい。

そうしたコンサルタントは人事にもつてがあるので紹介してもらうとよい。

ツテがないなら転職エージェントへ

転職エージェントは安定だが、年収について、どこに行けば上がるかは教えてくれる。

現状年収を出すから人を採りたいという企業から声がかかっているはずなのでそうした企業を紹介してもらおう。

ジョブホッパーになると危険だが、一時的でも給与が100万円以上上がるのであれば、そうしたタイミングを逃さずに転職するとよいだろう。

解雇は簡単にはできないので、一度上がった状態で入ればある程度は高い年収で働くことができる。

自分の能力と賃金上昇がマッチしたところに合うまで努力するとよいだろう。

転職エージェントを探すにはビズリーチがおすすめなので、ビズリーチに登録して賃金上昇が止まりつつあるので転職してなんとかしたいですと聞いてみよう。

また、短期的に給料を上げたいのなら、コンサルティングファームにいこう。

アクシスコンサルティングはコンサル転職のニーズにこたえてくれる。

ただし、すでに年収600万円以上ある場合は、転職して大幅に上げることは難しい。

また、外資系への転職という手もあるのでJACリクルートメントを使ってみよう。ビズリーチ

に登録と併せて利用を検討してほしい。