第二新卒

未経験からコンサルタントOKな会社と転職で成功する方法

はじめに

未経験の人をコンサルティング会社が採用する理由

コンサルティングファームに中途で入社する人のほとんどは、実はコンサルティング業務の経験がない。コンサルティングファームにとって、事業会社に勤務した経験があって業界知識が豊富な人は、重要な即戦力とされているのだ。

コンサル未経験の定義とは

今回の記事では、事業会社に勤めていて、アドバイザリー業務を経験したことのない方のことを、コンサル未経験の方とする。コンサルティングファームではなくても、シンクタンクなどに勤めている方などは除外させていただく。

実際に未経験のコンサルタントOKな会社

マッキンゼー

世界で圧倒的な地位を誇るマッキンゼーは、様々な業界から多様な経験者を採用している。実際に、パートナーの経歴を見てみると、新卒でマッキンゼーに入社した人と、中途で入社した方は半分半分ほどだろうか。

出身がどこであっても、仕事ができる人がきちんと評価されるという風土がある。コンサルタントを目指すなら、一度は検討してほしいファームだ。

アクセンチュア

デジタルに圧倒的な強さを持つアクセンチュアは、現在業務を急拡大中なので人員が不足している。ITの専門知識を持っている方にとってチャンスなのはもちろん、そうでない方にも門戸が広く開いていると言えるだろう。

アーサー・D・リトル

製造業に強いというイメージが強いアーサーDリトルは、製造業出身者が多く在籍することでも知られている。ただ、重厚長大産業よりも、電機メーカー出身者が多い印象だ。

他にも多くのファームでコンサル未経験者の中途採用を行っている。

それぞれのファームで得意な分野が異なる。自身の属する業界を得意とするファームに応募すると、専門知識を活かすことができるだろう。各ファームの詳細については下記の記事を参照していただきたい。

第二新卒の場合

第二新卒の方がコンサルティングファームに入社した場合、新卒入社の社員と同じ職位からスタートすることになる

アナリストは、プロジェクトの課題解決の個別分野を担当する。具体的には、情報収集とその分析が主だが、顧客メンバーとの協業、プロジェクトの最終提案のとりまとめ、および顧客企業の経営者へのプレゼンテーションも担当することがある。

例えば、大手食品メーカーの新規事業立案を支援する場合を例にとる。

まず、マネージャーやアソシエイトが論点分解を行って、行うべき新規事業をECと定める。その論点検証のためのデータ収集やその分析、そこから示唆を出すことが主な仕事だ。

また、クライアントとのミーティングや、他の案件も抱えているパートナー、マネージャーとのチームミーティングの調整など、ファーム内での雑用のような仕事をこなす必要もある。

それでも、多くの場合、プロジェクトあたりの人数は4人から5人と少数精鋭で行なっている。

そのため、ミーティングでは1年目の最初のプロジェクトであっても、意見を求められたらしっかり述べなければならないなど、常にプロフェッショナルとして自分の頭で考えることが要求される

第二新卒は、社会人としての最低限の基本的なルールは理解しているが、前職の会社のカルチャーにはまだ染まりきっておらず、新たな仕事を早く吸収することを期待されている

第二新卒以降から30歳までの場合

第二新卒以降から30歳までの場合には、アソシエイト(下から2番目のポジション)での採用になる

アソシエイトになると、与えられた課題の解決に受動的に取り組むのではなく、クライアント企業の抱える様々な経営課題を深く理解し、より高い視座を持って全社的な視点から経営課題の解決に取り組むことが求められる。

自らの担当領域を自己完結するのみならず、プロジェクト全体への貢献をすることが求められ、このプロジェクト全体への貢献、つまり、マネージャーに近い役割ができるかどうかがマネージャーに昇進できるかどうかを決める

アソシエイトの仕事を、先ほどの大手食品会社の新規事業立案支援を例に説明する。

アソシエイトは、マネージャーが描いた新規事業の方向性、課題解決に向けた分析のフレームワークを考え、クライアントチームとのディスカッションをリードしながら仮説構築、検証、戦略構築、実行プランの策定といった一連のコンサルティングプロセスを遂行していく。

30歳までの若手には、新卒や第二新卒よりも豊富な職務経験があることから、前職の業界の知識もある程度求められている。同時に、早くコンサルタントとしての振る舞いを吸収し、コンサルティング業務にキャッチアップすることを期待されている。

30歳を超えた場合

30歳を超えても、専門知識を持っていればオファーが来る場合があるので、諦めないでほしい。

ただし、一昔前は30歳以上の未経験者の採用を積極的に行ってきたコンサルティングファームも、一部のMBA卒を除くと、求職者側から応募をして採用まで至ることはほとんどないと言える。

また、30歳を超えてコンサルティングファームに初めて転職する場合は、相当な苦労があることを覚悟する必要がある

体力的な厳しさはもちろん、年齢や職位関係なく発言しあう風土になれるのにも時間がかかるだろう。戸惑うことも多いかもしれない。それでも、大きなステップアップに繋がる可能性もあるので、是非挑戦してほしい。

事業会社からコンサルティングファームに転職して成功した事例

BCG日本法人代表杉田浩章氏

現在の日本代表である杉田浩章氏は、東京工業大学を卒業後JTBを経て1994年にBCGに入社している。2016年より現職。

ベイン東京オフィス代表奥野慎太郎氏

東京オフィス代表の奥野慎太郎氏は、京都大学を卒業後JR東海に3年間務めたのち、2003年にベインに参画し、2014年に日本代表に就任した。ベインに参画してから、MBA留学をしていた2年間を除く11年で日本代表というのは、異例のスピード出世だ。

ご覧の通り、未経験からコンサルファームに転職した方が日本のトップに就いていることから、コンサルティング業務未経験でも、十分活躍できることがわかっていただけるだろう。

未経験からコンサルティングファームに転職するのに必要なこと

学歴

準備をできるものではないが、戦略系の場合は少なくともMARCH(明治、青山学院、立教、中央、法政)以上の学歴がないと、なかなか書類選考は通過しにくい。

ただし、総合系の場合は、日東駒専(日大、東洋、駒澤、専修)でも通過することが多い。

また、戦略系ファームだと早慶以上の比率が高まるが、職歴がしっかりしていたら書類は通過することも多い。

リファラル(社員からの紹介)の場合は、学歴が無視されることがほとんどだ。どのファームに応募して通る可能性があるかに関しては、ぜひ転職エージェントに相談してほしい

選考対策

履歴書

履歴書の準備は徹底してほしい。入社以降の経歴を、どのように書くとコンサルティングファームにアピールできるかを転職エージェントはよく知っている。

また、ケース面接以外は履歴書をもとに面接が行われる。そのため、面接を見据えた履歴書を書くことが望ましい。

転職が初めての場合には特に、転職エージェントと二人三脚で準備をしてほしい

英語

コンサルの面接といえば、ケース面接と英語面接というイメージが多い方もいるだろう。しかし、実際には英語面接を実施しているファームはあまり多くなく、マッキンゼーやベインぐらいだと言える。

そのため、まず目指すべきは、現職で英語を使った仕事の経験を積んで、ビジネスレベルの英語ができることを示す材料を作ることだ。

もしそれができないなら、次に目指すべきはTOEIC、TOEFL iBTのスコア獲得になる。

転職の必須条件ではないが、入社前に良いスコアを獲得して自信をつけておきたい。こればかりは転職エージェントもどうしようもないので、自力で頑張ってほしい。

また、仮に英語が全くできない状態で転職できたとしても、入社後に苦労することになる。グローバル案件に全く関われないとなると、仕事の幅が狭くなるのは覚悟しておいたほうがいいし、職位ごとにTOEICやTOEFLのスコア提出を求められることもあり、それが昇進の足かせになることも考えられる。

コンサルティングファームで働き出してからは、英語の学習に充てる時間はないと思っておいたほうがいいので、何れにせよ早いうちに取り組むことをおすすめする。

面接

コンサルティングファームへの転職での最難関は、ケース面接対策だろう。

ケース面接は、転職エージェントと一緒に対策をすることとともに、是非とも本を読んでほしい。ロジカルシンキングの基本書と、ケース面接対策の基本書をおすすめしておく。

コンサルティングファームへの転職で注意すべきこと

業務内容

事業会社とは業務内容が全く異なるので、最初は覚えることが多い。また、少人数のチームで行うため、プロジェクトにおける一人一人の責任が非常に重い。

はじめのうちは、業務に忙殺され、休日も仕事に時間を使わなければならないかもしれない。同じ会社に勤めていればないようなプライドが傷つけられることもあるだろう。

それでも、それを乗り越えると大きな成長が待っている。

ワークライフバランス

ワークライフバランスが悪くなるのは確実だ。近年は、一昔前ほどの激務ではなくなっているとはいえ、やはり事業会社と比較するとワークライフバランスは悪い。

そのため、結婚直後や、子供ができるタイミングでの転職は避けた方が良いだろう。

未経験でコンサルに転職した人のその後のキャリア

事業会社に戻るパターン

最も多いのが、事業会社に戻るパターンだ。

コンサルティングファームで経営的な視点を身につけた方を、企業は欲しがっている。元いた会社に戻る場合もそうでない場合も、転職前よりも良いポジションで転職することが可能だろう。

ただ、それでも年収が下がることは覚悟しておかなければならない

起業するパターン

あまり数は多くないが、起業する人もいる。事業会社にいた頃は関わることのなかった経営に関わることができる一方、自らが実行主体ではないということが足かせになることもある。

そのため、経営に関わり続けながら自らが主体となることのできる、起業を選択することが多い。

事業会社にいるとなかなかできないような、大企業の経営陣とのネットワークを築けることも大きな要因だ。

ただし、事業会社に戻るパターンと同様、こちらも年収ダウンは覚悟しなければならない。

どちらの場合でも、キャリアの幅は間違いなく広がる。厳しい環境に身を置く覚悟があるならば、コンサルティングファームへの転職を是非ともオススメする。

おわりに

未経験でも十分にコンサルティングファームに転職することが可能だということを理解いただけたのではないか。

実際にコンサルティングファームがどのような条件で募集をしているかを知りたい方は、まずはビズリーチに登録して転職エージェントに会おう。

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