企業形態別アドバイス

メディア業界の人の転職を考える

メディア業界で働いている人は多い。テレビ局、広告代理店、新聞社が代表的なメディア企業といえるだろう。

ただし、こうしたレガシーなメディア企業は、新興メディア企業に取って代わられはじめているのが実情である。

テレビ局は、ネットフリックやHuluやAmazon Prime Videoに、広告代理店は、アクセンチュアやPwC、そしてGoogleといった企業に取って代わられ、新聞社にいたっては、新聞という存在自体が希薄化しはじめている。

そこで今回は、メディア業界で働いている人の転職について述べさせていただく。

メディア業界の定義

メディア業界は、上述のように、テレビ、広告代理店、新聞社を思い浮かべるだろうが、世界に目を向けると、メディア企業のランキングは大きく異なる。

上位は、Google、ウォールトディズニー、コムキャスト、21Th Century Fox、Facebookとなっている。

Yahoo!やマイクロソフトといった企業もメディア企業と考えられている。

メディア業界に行こうとしている人が、テレビや広告だけ表層的に見ていると、後で痛い目にあう。

レガシー産業も生き残りに必死

いわゆる昔ながらのメディア企業も生き残りに必死だ。

21Th Century FoxはHuluに出資したり、電通は世界のメディア企業を買収しインターネット領域を強化しようとしたりしている。

日経新聞社も買収を積極的に行ったり、米国シリコンバレーに投資拠点を設けたりと、現代の産業に乗り遅れまいとしている。

一方、日本のテレビ局は残念ながら遅れている。

TVerといった民間連合によるサービスが作られているが、なかなかうまくいっていない。
Amazon Prime Videoを例に挙げると、コンテンツ配信プラットフォーマーだったのが、コンテンツ制作側にまわってきているのは明らかにわかるだろう。

バチェラーといった人気番組をAmazon Prime Videoが生み出し、日本版も順調に成功をおさめている。

もうテレビ番組かインターネット番組かはどうでもよくなっており、むしろ、見ることができるデバイスが多いインターネット番組のほうがうまくいっているのではないか。

日本のテレビ局にいる人たちは、インターネット上におけるコンテンツに関しての知見が薄く、テキストコンテンツ、動画コンテンツをはじめ、かなり乗り遅れている。そのため、今後うまくいく未来が見えていない。

堀江貴文氏がかつて買収を行おうとしていたが、やり方に関しては議論があるものの、既存のメディアを生かしてインターネット分野に進出しようとするやり方自体は間違っていなかったことが、現代で証明されている。

メディア業界はコンテンツ制作能力も重要

メディア業界は、良いコンテンツを作れるかどうかが重要だ。

ウォールトディズニーを見ていると、強力なキャラクターを保持していることがどれだけインパクトになるかがよくわかるだろう。

独自のコンテンツを作っていくコンテンツビジネスは、海外展開を含めて現在の主流になっている。

特に日本だと、アニメコンテンツが強力な武器になっているものの、日本は輸出の仕方とプラットフォームの覇権で負けている。

中国などでは無断転載動画サイトによって、ビジネスのチャンスを大きく逃しているといっても過言ではない。

日本のテレビ局は、制作費をどんどん減らしていき、時代と逆行したやり方をしている。たいして役に立たない本社に高給な社員を抱えて、大して仕事をしていない。

子会社のプロダクションのほうが良い仕事をしているが、待遇的に恵まれていない状況だ。

f:id:shikanokuninoouji:20180814183924j:plain

メディア業界ではインターネットをどう制覇するかがカギ

メディア業界では、Google、およびFacebook社が保有するサービスであるInstagramといったところが影響をもっている。

もちろんプロモーションにおいて、テレビ上の広告が圧倒的に強いのは当然である。

だが、複合的に戦略を考えていかないといけない現代においては、インターネット上でのメディアに関しての知見がないと、今後生き残ることは不可能だ。

時価総額ベースでインターネット関連のメディア企業が強さをもっているのは、みなさんご存知の通りだ。

多くの企業では、インターネット上におけるオンライン広告への出稿額を増やしている

特に、テレビを見ない世代である10代~20代にリーチする際は、テレビでは厳しく、インターネット上の戦略を間違えると、まったく流行らなくなる。

10代の女性の間では何が流行るかわからないので、ベンチャー企業でも生き残ることがある。

レガシーな業界から新興メディア業界への転職を

新聞社にいる方は、今後の未来が明るくないことがわかるので、早い段階でWEB系のメディア企業に転身したほうが良い

WEB上のメディアでもお金を払って取材をしっかりしているため、紙新聞で培った取材のつてや取材方法などはそのまま生かせるので安心しよう。

また、NewsPicks編集長の佐々木氏のように、インターネット上で影響力をもつメディアの編集長に転身するのも良い。

自分のやりたいことは、紙じゃないと、テレビじゃないとできないのか、そのことを考えておかないと、後から取り返しがつかないことになる。

日本の新聞社も、外資系企業や日本のベンチャーに安価で買われて、厳しい待遇になっていくことはある程度予想される。

英語が重要

各メディアは海外進出を進めているが、どんなときも課題になってくるのが英語だ。メディア企業では、英語ができるだけで大きなチャンスをつかみとることができるのだ。

英語はメディア、特にマスメディアにいる人ほど勉強しておこう。

メディア業界出身者は採用先が意外と多くある

銀行員とは違い、メディア業界出身の若者には転職先はある

メディア関連企業はインターネット業界にたくさん誕生しており、人手が足りていない状態なので、受け皿はたくさんあるのだ。

動画の編集技術があるなら、動画領域で伸びているdelyやone mediaといった、最近流行りのベンチャーがある。

文章が書けるなら、多数あるオンラインメディアで採用される。

また、インターネットメディアで経験を積んだ人は、レガシーなメディアがオンラインメディアを立ち上げる際に採用されることが増えてきた。

特に、新聞社等ではこうした動きが顕著だ。

転職は早めに行動を

いずれにしても、メディア業界は移りかわりが激しく、特に沈みゆく会社にいると危険なので、早めの準備をしておこう。

ビズリーチに登録するだけで転職の準備ができるので、登録してほしい。

また転職に時間を少し割いてみたい人は、マスメディアンといった転職サービスを利用すると、現在のメディアを取り巻く環境がわかってくる。