企業形態別アドバイス

自ら仕事を創り出せとはどういうことか

やることがないですと言っていたら、自ら仕事を創り出すように指示され、結局は何の仕事をしたらいいかわからず目的もなく作業をして、アウトプットを出すと上司に怒られたことはないだろうか。

体制の整っていないベンチャー企業では、自ら仕事を創り出せと言われて困って、仕事を創り出すのではなく、仕事を創り出してくれる企業に転職してしまう若者も少なくない。

これはどちらが間違っているのだろうか。仕事を創り出せと言われることについて考察してみた。

リクルートのDNA

私の知っている会社にリクルートという会社がある。

リクルートという会社は、カリスマ的な影響力を及ぼした江副氏によって創設されたベンチャー企業だった。

今でこそ大企業となっているが、現在もそのベンチャースピリットが受け継がれていると言える。

かつてのリクルート社の社訓にこういうものがあった。

「自ら機会を創り出し、機会によって自らを変えよ」

まさに、リクルートは仕事を創り出せというメッセージを発信していた。

リクルートのような上場、大企業化した状態でも意欲にあふれた人たちばかりだと仕事を自分で創っていくのかもしれない。

仕事を創り出せと言われる理由

仕事を自分で創り出せと言われる理由は二つある。

1点目は、部下の成長を願って、上司から言われる場合である。

数百人規模の会社であれば、上司は「~万円の売上を達成しろ!方法は問わない」と社長や役員から頼まれることが多い。

というより、売上または利益が達成すべき目標として課される。

この目標に対して、どうやったら数字が達成できるかを分解して考えていくのが管理職クラスの仕事である。

部下を育成するうえで重要なのは、言われたことだけを実行していくのではなく、自分から考えて、人に指示をする側の人間を創り出すことである。

部下を育てることを意図して、本人が上司になったときに困らないように、管理職の役割を任せるようになるのである。

2点目の理由だが、上司に余裕がなく、仕事を創り出せと言われる場合である。

数万人規模の会社だと、30人ほどの平社員クラスの部下の面倒をみる課長もいる。

こうした状況だと1人1人をケアするのも厳しいし、1人1人に仕事を分解して渡すの難しくなるに違いない。

実態は、2年目の若手には5年目の社員がサポートとして仕事を教えるパターンが多いので、全員を細かく上司が見ているわけではない。

それでも評定を付けるのは上司であるので、評価の確からしさについては大企業に関しては怪しいものだと思う。

仕事の創り出し方

仕事を創り出せと言われている場合は、達成すべき数字があるはずなので、その数字が何かを把握したうえで仕事を創り出していかないといけない。

売上を伸ばすためなら、営業部のアポリストを増やす方法を考え、WEBスクレイピングを活用してリスト収集を効率化して、今までよりも大量に電話でアポをかける体制を構築するのがよいかもしれない。

さらに電話は効率が悪いとなれば、メールで営業をかけるために、メールアドレスの収集および、一斉にメールを送るための手段を考えていくかもしれない。

いずれにせよ、仕事を創り出す際は、何を目的として、何を達成するために仕事を創り出すべきなのかを考えなければならない。

仕事を自ら創り出せと言われたら、今達成すべきことは何か、そして、今困っていることは何かということを聞くとよい。

困っていることを探せと言われたら、困っていることを探すための調査をしていいかという許可を貰うとよいだろう。

仕事を創り出すためには、時間も必要なのである。創り出した仕事が会社のためにならないものであったら全く意味がないので気を付けよう。

仕事を創り出した後にくるのは反発

仕事を創り出すと、余計なことをするなと窓際族のおじさんから言われることがある。

仕事を創り出して改善を施すことは、まわりの社員に変化を求めることになる。

業務効率化して楽になることさえ、新しいことを覚える必要があるとわかるとおじさんたちは途端に抵抗する。

スマートフォンすら導入に反対するおじさんがいた。

彼らは、導入後の改善効果に目を向ける前に、自分の現状を変化させたくないという強い思いがはたらく。

このような人たちは大手企業には必ずいるので注意しよう。

彼らに邪魔されない方法はない。

また、上司ですら変化を嫌がることが多い。

日本の大手企業の場合、減点主義のため、変化を起こして失敗したときにキャリアに響く。

よって、自分が担当のときに部下に行動を起こされたくないのも納得がいく。

ベンチャー企業ですら、忙しいから小さい変化は後回しにしようとしてくる。

サラリーマンが管理をしている限りこのような現象はある程度納得がいく。

仕事を創り出し、変化を起こした実績を身につけよ

仕事を創り出し、これまでよりも会社を0.01mmでもよくした実績があれば、一気に市場価値が上がる。

市場価値が上がると言われてもぴんとこないかもしれない。

市場価値が上がるとは、他社でも通用する力が身についているという意味である。

会社のオペレーション改善や、今までとルールを変えた経験があれば、多くの場合、他社にも通用するスキルとなる。

特に業務効率改善の部分は、どこの会社も似たような課題を抱えているので、一社員のアイデアでも取り入れてくれることが多い。

トヨタという自動車会社は改善活動で有名になったが、全員が何かを改善しようとする姿勢があれば必ず会社はよくなっていく。

少なくとも利益=売上―コストという単純計算の中で、コストの部分に関しては、大きな貢献を改善活動でできるようになる。

改善活動の経験はそれがどんなに小さいものであっても転職活動で評価される。

コンサルタントもコスト削減やオペレーション改善と地道な仕事を重ねていくことで成長していく。

小さな積み重ねができない人間には、ビジネス人としての成長は絶対にないことを覚えておこう。

仕事を創り出す人間になるために

仕事を創り出す人間になるためには、仕事を創り出す環境に行くことがよい。

つまり自分で裁量を持って、働くことができる職場を探すべきということだ。

転職エージェントに行き、裁量を持つことができる会社が良いと伝えよう。

リクルートエージェントに登録すると、求人数が多いのでよい求人を紹介してもらうことができる。

同時にリクナビNEXTに登録することもおすすめである。

それでは。