転職/就職

英語を勉強しなかった未来には何が訪れるか

昨今では、グローバル企業や外資系企業などの、国際化が進む企業の躍進が著しいです。これらの企業に就職・転職をして仕事を全うしていくには、英語力があることが最低条件となっています。

しかし、我々日本人の中には英語を苦手とする人が非常に多く、できることなら英語を使わない仕事に就きたいと考えている人も多いのではないでしょうか。

今回はそのように考えている人に向けて、英語を使わないで仕事をする場合、どのようなキャリアを描くことが可能なのかということについて、述べさせていただきたいと思います。

大企業は海外市場で戦うことを避けては通れない

英語を使う機会が少ない企業としては、まず日系企業をイメージされる方が多いと思います。しかし、近年では日系企業での出世コースや年収アップに、海外業務を通じたルートが入ってきています

例えば総合商社では、3〜5年ほどの海外駐在を経ることによって、その期間中に駐在先にもよりますが、特別手当や住宅補助などが提供されます。

特に東南アジアやアフリカの発展途上国などに派遣された場合、治安や衛生上の観点から、高級住宅街にあるセキュリティの高い住宅が補助されたり、執事の雇用ができることがあります。

この場合は国内勤務で出世するよりも、海外駐在の方が給料の貰いや福利厚生はいいケースも考えられます。また、日本より物価の安い国に派遣された場合は、貯金もしやすいでしょう。

日系企業でも、東証一部上場企業では約半数の企業が海外進出しています。それに対して、中小企業ではわずか3%ほどの企業しか海外進出していません。

例えば、自動車メーカーのホンダ、マツダ、日産などはいずれも海外売上率が80%を超えています。トヨタも海外への売上が75%ほどを占めています。いずれの企業も日本で馴染みのあるメーカーですが、実は海外に対する売上からの利益がほとんどです。

会社の事業規模を大きくして上場していくためには、海外企業と取引を行ったり現地にオフィスを置いたりする必要があります。企業がより多くの顧客を獲得するためには、日本だけにとどまらず世界にどんどん進出し、グローバル化していくことが必須です。そうなると、海外企業と英語でやり取りができる人材や、現地スタッフを英語でマネジメントできる人材が求められることになります。

しかしながら、新卒採用ではグローバル企業や外資系企業の内定を得るために、英語力が必須というわけでもありません。選考フローで英語力が問われる場面もあると思いますが、英語力以外に強いアピールポイントがあれば内定を得られるケースもあります。

上記のように、英語が苦手にもかかわらず内定を取れた場合でも、入社したら他の同期と同じように英語が必要な業務を割り当てられることになります。そのような方は、入社前までに英語を勉強して、ある程度の英語力をつけた上で入社できると望ましいです。海外案件の業務に取り組めると、仕事ができるとみなされる可能性は高いです。

待遇も基本的には上場企業の方が良いので、年収や会社規模を判断の軸として就職したい場合には、上場企業に勤めて活躍できるよう、英語力を鍛えておくことを強くお勧めします

しかし、今回は英語を使わない仕事についてフォーカスするのがメインテーマですので、ここからはいくつかの例をあげて、仕事別に説明していこうと思います。

英語を使う機会が少ない働き方

国内向けの営業

日系上場企業では近年グローバル化が進んでいるとはいえ、もちろん英語を使わない国内向けの営業などの業務も多くあります。

例をあげると、銀行員や証券マンの支店営業などでしょうか。個人営業で顧客に口座を開設してもらい、お金を預かり、それを運用に回す。そのような国内向けの業務の過程では、基本的に英語を使わないことになります。

しかし、本社に異動して出世し、高いポストに登りつめたいと考えている人は要注意です。日系金融の本社勤務で為替トレーディング業務などにあたった場合、英語力は必須です。

みずほ銀行の新卒採用では、一般的なオープンコースとは別に、グローバルコーポレートファイナンスコース(GCFコース)という募集コースがあります。

オープンコースからの入社だと最初は支店配属スタートとなりますが、こちらのコースは入社当初から、本社で大企業営業、海外営業などを行う部署に配属されます。

新卒時に支店に配属された社員のうち、本店への異動ができるのは二割前後と言われています。それに比べるとGCFは、いわゆる出世コースに乗る可能性が高いキャリアパスというわけです。本社からキャリアをスタートできるので、海外に行ける可能性も高いです。

みずほのGCFの例も含めて、出世していく過程で英語力が求められる機会が増えることは間違いないので、より年収を稼ぎたい、出世したいという願望がある方は、やはり英語から背かない方が良いでしょう

また、業務の性質上英語を使う仕事内容が少なかったとしても、そもそもグローバル企業などではどこの部署にも外国出身の社員が一定数います。そのため、英語でコミュニケーションを取るためにも、英語力はあるに越したことはないでしょう

中小企業、非上場企業

前述したように、中小企業や非上場企業では海外進出している企業の割合がわずか3%ほどと、まだまだグローバル化とは程遠い現状があります。そのため、中小や非上場働くということは英語関連の業務と接することはあまりないと考えて良いでしょう。

やりたいことが明確でどうしても入りたい中小の会社がある方や、大企業の高待遇に魅力を感じず中小に行きたいと考える方などは、英語力に自信がなくても問題はないかと思われます。

しかし、最近では非上場なのに大企業という珍しい企業も存在します。DMMやサントリーHD、JTBなどが有名な非上場大企業です。

これらの企業のように、コストの都合や会社の方針で上場はしないが、会社規模は大きいというケースもあります。DMMはアフリカに進出してEC事業を行なっていたり、サントリーHDはシンガポールをアジア第二の拠点として、東南アジアを中心に展開しています。

士業(医師、弁護士、会計士など)

士業については、ここでは三大国家資格である医師、弁護士、公認会計士の三つを例としてあげます。スタンダードな働き方であれば、いずれの職も英語力を必要とせずに業務に取り組むことができます。ただし、近年では会計士については英語力を求められる機会が多くなっています

医師は日本の医師免許で働く限り、国内の病院で働くことになるので基本的に日常業務で英語を使うことはありません。

強いて言えば、海外から来た患者さんとの意思疎通が必要なケースがまれにあったり、優秀な先生であれば海外での学会発表の際に英語でスピーチしなければいけない、などの場面でしょうか。非常に限られた場面ですので、基本的に英語力は必要ないでしょう。

しかし、そもそも大学の医学部に合格するレベルの学力を持っている人は、大学受験時に相当難しい英語の問題を解いているわけです。そのため、もし仮に英語を使う業務に直面したとしても、さほど困らないのではないかとも思われます。

弁護士は日本の法律基準を基に業務を行うので、もちろん英語を使う機会は基本ありません。ただし、司法試験を突破するのはビジネスレベルの英語力を身につけるよりも、遥かに厳しい道のりです。合格までに約1万時間もの勉強時間が必要と言われています。

また、海外案件の業務も多い四大法律事務所や、総合商社や外資系企業の法務で就職する場合には、英語力が問われるケースも考えられます。

特に四大法律事務所はほとんどの業務で英語を使うことになるので、四大を目指す方は英語力が必須です。例えば、外国会社の買収等のM&Aクロスボーダー取引を実行するためには、現地の弁護士と英語を使って協働していくことになります。

国内案件を主に取り扱う事務所に所属するのであれば、英語力はさほど気にしなくても良いでしょう。

会計士については、公認会計士試験を突破すれば多くの人が大手監査法人へ就職できます。そのため、国際部などと呼ばれるグローバル企業や外資系企業をメインに監査する部署以外の部署では、英語は基本的に必要ありません。

しかし、最近では日系企業でもIFRSを導入している会社も増えています。そのため、基準の原文をあたるために英語を読む機会もこれから増える可能性があります。

また、大手監査法人(新日本、あずさ、トーマツ、あらた)は海外のBig4アカウンティングファーム(EY、KPMG、Deloitte、PwC)と提携しているため、希望を出せば海外オフィスに転勤することも可能です。

監査法人内のパートナーへ昇進するためにTOEICのスコアが必要となるケースもあります。転職するとなっても英語力が求められることが多いので、やはり最近では会計士に英語力は必要であると言えるでしょう

英語が使えないとキャリアの選択肢が狭まる

英語を使わずに働ける仕事をいくつか紹介しましたが、いずれも限定的なケースとなります。より高い年収を求める方には、英語が必須であることは間違いないです

英語を使わずに高い年収を得るには、医者や弁護士になる又は起業して大きな成功を収めるというパターンくらいでしょうか。

たとえ英語に抵抗をすごく感じている人であっても、将来たくさん稼ぎたいと考えている学生の方や、現状の仕事の待遇に満足しておらずキャリアアップを求めている社会人の方には、ぜひ英語の学習に取り組んでみてほしいと思います。

英語初学者の方からでも始められる学習サービスとしては、「スタディサプリ ENGLISH」がオススメです。